2015年2月5日木曜日

Jonathan Portes 「『ケインジアン』ってどういう意味?」

Jonathan Portes, “Fiscal policy: What does ‘Keynesian’ mean?”(VOX, February 7, 2012)

「ケインジアン」という言葉には一体どのような意味が込められているのだろうか? 経済学のその他の用語と同様に、「ケインジアン」という言葉も政争の具とされている感を強く受ける。そのために政策論争が不毛なものとなり、その結果として何百万もの雇用がいたずらに失われる羽目になっているのだ。

少しばかり私自身の個人的な経歴に触れさせてもらうが、1987年にイギリスの大蔵省で職を得た後、私は経済学を学ぶために一時的にプリンストン大学の門を叩いた。そこではロゴフ(Kenneth Rogoff)やキャンベル(John Campbell)から教えを受けたが、その後は再びイギリスに戻り、2008年に金融危機が勃発した際には内閣府で首相に経済政策に関してアドバイスを送る立場にあった。これまでの歩みを振り返ると、この間に自分自身のことを「ケインジアン」と考えたことが一度もなかったことに気付く。そもそも「ケインジアンかどうか?」と問うこと自体意味がなかったのだ。それはあたかも物理学者に対して「あなたはニュートン主義者ですか?」と問うようなものだったのだ。ケインズは偉大な存在であり(20世紀のイギリスを代表する最も偉大な人物の一人であることは間違いない)、彼の洞察を理解せずしてマクロ経済学を理解することはできなかったのである。しかしながら、そのような状況にも徐々に変化の波が押し寄せることになったのであった。

2008年に金融危機が勃発する以前の時期を振り返ると、イギリスの大蔵省ではマクロ経済を管理する術を巡って次のような見解が広く支持されていた。財政政策は確かに重要ではあるが、総需要を管理する術として利用するのは――実践上の理由からして――賢明ではない。総需要を管理する術としては財政政策よりも金融政策の方が優れている。というのも、金融政策の方が小回りが利き、透明性が高く、政治的な圧力によって歪みが生じる恐れが小さいからだ。このような見解に対して理論的な後ろ盾を与えたのがナイジェル・ローソン(Nigel Lawson)が1984年に行ったかの有名なメイズ講演である。当の私自身もこの見解を全面的に支持していた。

しかしながら、金融危機を経た2008年以降の世界では事情は少々複雑になっている。というわけで、ここで問うことにしよう。「ケインジアン」という言葉には一体どういった意味が込められているのだろうか? その候補としてはいくつか考えられるだろう。


定義<その1>

時計の針を1930年代まで戻すことにしよう。その当時ケインズはいわゆる「大蔵省見解」(‘Treasury View’)に明確に異を唱えた(「大蔵省見解」はしばしば「セイの法則」――供給はそれ自らの需要を生み出す――と同一視されることがあるが、そのような捉え方は幾分不公平ではある。ともあれ、「大蔵省見解」を巡る過去の論争の概要についてはQuiggin(2011)を参照されたい)。「大蔵省見解」によると、財政政策は「会計上の恒等式」の制約ゆえに総需要に影響を及ぼすことはできないとされる。政府が支出を増やすためには課税ないしは国債の発行(借り入れ)を通じて市中に出回っているお金を調達してこなければならず、政府が支出に回せるお金が増えると民間部門ではそれと同額だけ支出に回せるお金が減るというのである。さて、ここで「ケインジアン」の定義<その1>が得られることになる。「ケインジアン」というのは「大蔵省見解」――財政政策は「会計上の恒等式」の制約ゆえに総需要に影響を及ぼすことはできない――を受け入れない人々というわけだ。どうやらジョン・コクラン(John Cochrane)は「ケインジアン」をこのように定義付けているようだ(Cochrane 2009)。彼は次のように書いている。

まず第一に、お金が新たに発行されないとすれば、市中に出回っているお金をどこかから調達してこなければならない。政府があなたから1ドルを借り入れたとすれば、あなたの手を離れたその1ドルは消費に回されることもなく、企業に貸し出されることも(そしてその企業が設備投資を増やすことも)ない。つまりは、政府支出が増えた分だけ民間部門で支出が減らねばならないのだ。政府支出が増えたおかげで新たに雇用が生まれたとしても民間部門で支出が減るおかげで別のところで雇用が失われることになるのだ。財政刺激策を通じて道路を建設することは可能だが、その代わり民間部門で工場の建設が取り止められることになる。道路も工場もどちらもともに建設することはできないのだ。このようにして「クラウディング・アウト」が発生するのは会計上の必然的な結果に過ぎず、経済主体の行動についてどういった想定を置こうとも結論は左右されないのだ。

読者もよくご存知だとは思うが、コクランのこの主張をきっかけとして経済学ブログの世界でクルーグマン(Paul Krugman)やデロング(Brad Delong)らを中心として激しい論争が巻き起こることになった。例えば、サイモン・レン-ルイス(Simon Wren-Lewis)はコクランに対して「学部レベルの間違いを犯している」と手厳しい批判を加えている(Wren-Lewis 2012a)。デロングらが指摘しているように、その後コクランは当初の意見を幾分か引っ込めたようである(Cochrane 2012, Delong 2012)。アメリカでの学者間での論争はともあれ、私自身は定義<その1>に照らす限りでは――「大蔵省見解」に与しないという意味で――紛れもなく「ケインジアン」である。しかしながら、この意味では誰もが皆――現在のイギリス大蔵省を含めて――「ケインジアン」ということになるだろう。「財政政策は定義上(「会計上の恒等式」の制約ゆえに)総需要に影響を及ぼすことはできない」と本気で信じている人は現在では誰一人として――誇張でも何でもなく本当に誰一人として――いないのだ。


定義<その2>

もう少しもっともらしくて標準的な用法にも沿った「ケインジアン」の定義は次のようになるだろう。財政政策は(理論上の話にとどまらず)「実証的にも」(実際にも)総需要にかなり大きな影響を及ぼすと信じる人々、それが「ケインジアン」だというものである(定義<その2>)。それとは対照的な立場に立つのが「リカードの等価定理」(‘Ricardian equivalence’)を信奉する人々である。「リカードの等価定理」によると、政府支出や政府の借り入れに変化が生じても民間部門においてその変化を打ち消すような行動が引き起こされ、その結果総需要はほとんどないしはまったく影響を受けないとされる。比較的最近になって提唱され出した「拡張的な財政緊縮」(‘expansionary fiscal contraction’)と呼ばれる考えはもっと先鋭的な立場である。「拡張的な財政緊縮」の立場に立つ論者によると、(財政再建に向けた)財政緊縮策は為替レートの減価や民間部門における信頼感の改善を通じて総需要の拡大および経済成長の加速をもたらし得るとされる。この見解を流布する上で特に強い影響を持ったのが2009年に発表されたアレシナ&アルダーニャ論文(Alesina and Ardagna 2009)であり、(あくまでも些細で一時的なものだとは思うが)その影響はイギリス大蔵省にも及んでいる。例えば2010年の緊急予算には次のような記述が見られる。

財政再建に向けた財政緊縮策は民間部門の行動に変化を促す可能性があるが、民間部門におけるそのような行動の変化は総需要を刺激し、経済パフォーマンスの改善を後押しする方向に作用する可能性がある。そういったポジティブな効果は財政緊縮に伴って直接的に生じるネガティブな効果を上回ることもあり得る。

私が知る限りではイギリス大蔵省がこのような見解を表明した機会はこれ一度きりのようだ。それも頷けるところである。というのも、現実の証拠は「拡張的な財政緊縮」論が説くところとは正反対の結果を指し示しているからだ。アレシナ&アルダーニャ論文に対してはこれまでに多くの学者から疑問が呈されており、その後のIMF(国際通貨基金)の研究によってその結論が否定されてもいる。さらに重要なことには、「拡張的な財政緊縮」論を裏付けるようなエピソードを各国中探してもそういった事実はほとんど見当たらないのである。「拡張的な財政緊縮」論の妥当性に関する現在の通念はIMFがまとめている通りだと言っていいだろう。IMFは2010年10月の段階で既にこう結論付けている(詳しくはこちら(pdf)を参照されたい)。

財政再建は短期的には経済成長の減速をもたらす傾向にある。今回新たなデータを用いて検証したところ、GDP比で1%に相当する規模の財政緊縮(財政赤字の縮小)はそれ以降の2年の間に生産量(実質GDP)をおよそ0.5%だけ落ち込ませ、失業率を3分の1(0.333…)%だけ引き上げる傾向にあるとの結果が得られた。

その後、IMFはどちらかというとこの結論を強調する姿勢を見せている。例えば、IMFのチーフエコノミストであるオリビエ・ブランシャール(Olivier Blanchard)はつい最近次のように語っている。

「短期的に見ると財政再建は総需要の足かせとなることは疑いない。ということはつまり経済成長の足かせともなるということだ。」(Blanchard 2012

定義<その2>に照らす限りでは――財政政策は実際にも総需要に影響を及ぼすという見解を支持するという意味で――私自身はやはり「ケインジアン」である。しかしながら、この意味ではIMFの専務理事やチーフエコノミストも同じく「ケインジアン」である。それだけにとどまらない。イギリス大蔵省やイングランド銀行、イギリス予算責任局も「ケインジアン」に括られる。これらいずれの機関のマクロ計量モデルにも財政乗数が組み込まれているし、これらの機関で働く上級職員の中で財政再建に向けたこれまでの取り組みが実際問題としてイギリス経済の成長を鈍化させる効果を持ったことを否定する者はおそらくいないだろう。例えば、2011年11月に開催された(イングランド銀行の)金融政策決定会合の議事要旨(pdf)には次のような文言が見られる。

昨年1年間を通じてGDPの伸びは弱々しいものだったが、その理由は家計の実質所得の落ち込みや資金の借り入れが困難な状況が続いていること、そして長引く財政再建の影響に求められると思われる。

定義<その3>

定義<その1>と定義<その2>に照らす限りでは私は間違いなく「ケインジアン」だと言えるわけだが、しかしそれと同時に真面目に取り合うべき人々のあまりにも多くもまた「ケインジアン」ということになってしまうだろう。目下の政策論争の場で「ケインジアン」とそれ以外を区別するために用いられている定義はもう少し狭く限定されたものであり、これまでの2つの定義と比べるとずっと「政治的」な色合いが強いものだと言えるかもしれない。その定義というのは次のようなものだ。「今現在のイギリス経済(あるいアメリカ経済)が置かれている状況を踏まえると、財政再建のペースを遅らせることが好ましい」。そう考えるのが「ケインジアン」だというのである(定義<その3>)。しかしながら、個人的にはこの定義は色々と問題を抱えていると思う。そう考える理由は二つある。まず一つ目の理由は、「ケインジアン」という言葉が何らかの意味を備えるべきだとしたら、特定の時期に特定の国で議論の対象となっている特定の政策についての立ち場を指し示すための言葉として用いられるのではなく、もっと普遍的な意義を持った言葉であるべきだと思われるのだ。独自の哲学というか理論的な見解――少なくとも実証的な証拠を解釈する仕方――を指し示すための言葉であるべきなのだ。

二つ目の理由はもっと重要である。「拡張的な財政緊縮」論の妥当性には今や疑問符が付いているわけだが、そうだとすると「財政再建のペースを遅らせるべきだ」と語る陣営と「そのような決定(財政再建のペースを遅らせること)は大きな危険を伴う過ちと言わざるを得ない」と語る陣営との間の争点は財政再建のペースを遅らせることで経済に好ましい効果(訳注;財政再建のペースが遅らされることで財政緊縮策を原因とした景気の減速が和らげられる)が生じるかどうかという点にはないということになる(両陣営ともに好ましい効果が生じるという点に異論はない)。真の争点は財政再建のペースが遅らされることでマーケットが政府に対する「信頼」を失い、その結果として長期金利が跳ね上がるリスクがあるかどうか、そして長期金利が急騰した場合に経済に及ぶ損害は財政再建のペースを遅らせることに伴う好ましい効果を凌駕する可能性があるかどうかという点にあるのだ。

(財政再建のペースを遅らせることで)長期金利が跳ね上がるリスクはかなり誇張されており、財政再建のペースを遅らせた結果としてどのような事態が生じ得るかについて綿密な検討が加えられている様子はあまり見受けられないように個人的には感じるわけだが(この点について詳しくはPortes(2011a)およびPortes(2011b)を参照されたい)、果たしてどちらの陣営が正しいのかという話は少なくともここでの文脈ではどうでもいいことなのだ。両陣営の間で繰り広げられている論争にケインジアンかどうかという区別はまったく関係ないという点をこそ指摘したいのだ。マーケット全体が合理性を欠いた振る舞いを見せる可能性にどう取り組んだらよいか、格付け機関の役割についてどう考えるべきか、複数均衡の問題にどう対処したらよいか等々ここには多くの問題が控えているわけだが、こういった一連の問題についてどちらか一方の立場を表明したからといって「私はケインジアンだ」「お前はケインジアンではない」といったように截然と区別されるわけではないのである。

最後になるが、かつてイギリスの大蔵省に勤めていた際に学んだ経験との絡みで一点だけ指摘しておこう。かつての大蔵省でもそうだったのだが、総需要が極めて低調である際には財政政策ではなく金融政策(金融緩和)で対応するのが望ましいといった見解は今でも広く支持されている。この話題については経済学ブログの世界でも盛んに議論の対象となっている(とっかかりとしてはEconomist(2012)をご覧になられるといいだろう)。この話題に関する私の基本的な姿勢は正直言って変わった。過去20年間にわたって大蔵省を支配していた見解――総需要を管理する上で財政政策が果たすべき役割はない――には最早与してはいないのだ(とは言え、真っ先に財政政策に手を付けるべきだとまでは考えていない)。この点についてはサイモン・レン-ルイス(Wren-Lewis 2012b)が優れた要約(特に最後から2番目のパラグラフ)を行っているのでそちらもあわせてご覧になられたい。

総需要を管理する上では(財政政策よりも)金融政策の方が適しているという見解自体もそもそもは理論的な裏付けがあったわけではなく一種のプラグマティズム(pragmatism)にその根拠を持っていたわけだが、この話題に関して私が基本的な姿勢を変えた理由もそれと同様の事情からである。実際問題として総需要を刺激する上で金融政策単独で十分なのだとしたら、イギリス経済は今のような状況――失業率が自然失業率の推計を大きく上回っており、近い将来にこの状態が改善される見込みが薄い状況――にはそもそも置かれてはいないはずである。別のところでも触れたが(Portes 2012)、今のこのような状況(ひいては今のような状況をもたらしている総需要管理政策)は政策当局者の納得を得られるような代物では到底ないのだ。

私が姿勢を変えたのはイデオロギー上の理由からではない。現実の世界およびマクロ経済学はこれまでに想定していた以上にずっと複雑なものだという事実を真摯に受け止めた結果としてそうなったのだ。どうやらブランシャールも私と同じ立場を共有しているようだ。彼は次のように語っている(Blanchard 2011)。

金融危機後の世界はまったく新しい世界である。政策決定者の目の前に広がる光景はこれまでとはガラリと変わっている。まずはこの現実を受け入れねばならない。・・・(中略)・・・マクロ経済政策(とりわけ財政政策と金融政策)が追い求めるべき目標の数は一つではなく複数存在している。そしてその複数ある目標を達成するために使用し得る手段も複数存在しているのだ。

マクロ経済政策のあるべき姿を探る上ではプラグマティックな観点に立って何事も疑ってかかる姿勢を忘れないこと――そして現実の証拠の裏付けを徹底して追い求めること――。それこそが私の理想とする態度である。ケインズが今も生きていたとしたらおそらく彼も私に同意してくれるに違いない。


<参考文献>

●Alesina, Alberto F and Silvia Ardagna (2009), “Large Changes in Fiscal Policy: Taxes Versus Spending”, NBER Working Paper No. 15438, October.
●Blanchard, O (2011), “The future of macroeconomic policy”, blogpost, March.
●Blanchard, O (2012), “Driving the Global Economy with the brakes on”, blogpost, January.
●Cochrane, J (2009), “Fiscal Stimulus, Fiscal Inflation, or Fiscal Fallacies?”, University of Chicago webpage, version 2.5, 27 February.
●Cochrane, J (2012), “Stimulus and etiquette”, blogpost, January.
●Delong, B (2012), “John Cochrane says John Cochrane used to be a bullshit artist”, blogpost, January.
●Economist (2012), “The zero lower bound in our minds”, 7 January.
●Guajardo, J, D Leigh, and A Pescatori (2011), “Expansionary Austerity: New International Evidence”, IMF Working Paper 11/158, Research Department, International Monetary Fund.
●HM Treasury (2010), “Emergency Budget”.
●Lawson, N (1984), Mais Lecture.
●Leigh, D, P Devries, C Freedman, J Guajardo, D Laxton, and A Pescatori (2010), “Will it hurt? Macroeconomic effects of fiscal consolidation(pdf)”, World Economic Outlook, October, International Monetary Fund.
●Monetary Policy Committee (2011), Minutes(pdf), Bank of England.
●Portes, J (2011a) “The Coalition’s Confidence Trick”, New Statesman, August.
●Portes, J (2011b), “Against Austerity”, Spectator, October.
●Portes, J (2012), “The largest and longest unemployment gap since World War 2”, blogpost, January.
●Quiggin, J (2011), “Blogging the Zombies: Expansionary Austerity – Birth”, blogpost, November.
●Wren-Lewis, S (2012a), “Mistakes and ideology in macroeconomics”, blogpost, 10 January.
●Wren-Lewis, S (2012b), “The return of Schools-of-thought macro”, blogpost, 27 January.

2015年2月4日水曜日

Alan S. Blinder and Jeremy Rudd 「オイルショックの経済学」(2009年1月13日)

Alan S. Blinder and Jeremy Rudd, “Oil shocks redux: Why the recent oil shock wasn’t very shocking”(VOX, January 13, 2009)

つい最近の(2002年~2008年における)原油価格の高騰はどうして1970年代のように惨憺たる結果をもたらさなかったのだろうか? その理由はいくつか考えられる。 i)先進国において省エネ化が進んだため ii)実質賃金の伸縮性が高まったため iii)経済全体に占める自動車産業のシェアが縮小したため iv)金融政策がコアCPIに重きを置いて運営されるようになったため v)原油価格が高騰した原因が世界的に原油の供給が減ったことにではなく世界経済の堅調な成長に支えられて原油の需要が増えたことにあったため

2002年の終わりから2008年の半ばにかけてアメリカ経済は大規模なオイルショックに晒されることになった。原油のドル建て価格はこの間に5倍もの上昇を見せ、一時的に1バレル=145ドルをつけるまでに高騰したのである。インフレ率の上昇も勘案した実質ベースで見てもこの間の原油価格の高騰には仰天させられる。実質ベースで測ったピーク時の原油価格は1979年~80年のいわゆる第2次オイルショックの際に記録されたそれまでの最高値を何と50%も上回ることになったのである(原油価格は2008年7月にピークをつけた後に急落し、その後は1バレル=30~50ドルの間をうろついている)。

この間における原油価格の上昇幅はかつての2度にわたる(OPEC(石油輸出国機構)が主導した)オイルショック時と比べても遜色ないわけだが、マクロ経済に及ぼした影響ということで言うとかなり大きな違いが見られるようである。1970年代から1980年代前半にかけては高い失業率と高率のインフレが共存する時期――いわゆる「スタグフレーション」――が長く続いたわけだが、標準的な教科書ではその原因は「サプライショック」(原油価格や食料価格の急騰)にあると説明されている。その一方、アメリカでは2002年以降景気の拡大が続いたが、この間における原油価格の高騰によって景気の拡大に向けた動きに横槍が入った様子はほとんど見受けられないのである(アメリカは2007年の終わり頃に景気後退入りすることになったが、その主な原因はサブプライム危機に端を発する金融危機の発生に伴って消費者や企業の信頼感が大きく落ち込んだことにあると考えられる)。また、原油価格が上昇を始めた2002年終わり以降のコアCPI(食料やエネルギーの価格を除いた消費者物価指数)は比較的安定した動きを見せており、この点でもかつての2度にわたるオイルショック時と比べて極めて対照的な結果となっている。

このような結果をどう解釈したらよいだろうか? この問題と絡んでくるのが1970年代のスタグフレーションの原因を巡る「修正主義的な」解釈である。ここのところの原油価格の高騰はマクロ経済に対してこれといった影響を及ぼしてはいないように見えるわけだが、このような事実は1970年代のスタグフレーションの原因を巡る「修正主義的な」解釈の妥当性を裏付けるものだという意見があるのだ。この「修正主義的な」解釈――この解釈の主な提唱者としてはデロング(DeLong 1997)やバースキー&キリアン(Barsky and Kilian 2002)、チェケッティその他(Cecchetti et al. 2007)の名前を挙げることができる――によると、1973年から1983年にかけてマクロ経済のパフォーマンスが惨憺たる結果に終わったそもそもの原因はオイルショック(をはじめとしたサプライショック)にではなく稚拙な金融政策にあるとされる。例えば、デロングは次のように語っている。Fedは1930年代の大恐慌の悪夢に囚われており、そのためインフレを退治するために金融引き締めに乗り出すべきところでも二の足を踏む傾向にあった。それに加えて、当時においてはフィリップス曲線は長期的に見ても右下がりであると認識されており、Fedは高めのインフレを受け入れる代わりに失業率をできるだけ低く抑えようと試みる傾向にあった。デロングによると、Fedが抱えるこのような2つの傾向がインフレの昂進を不可避とする舞台を用意することになったというのだ。バースキー&キリアンも同様の立場に立っており、1970年代から1980年代初頭にかけて高インフレと高失業が発生した原因は当時の「ストップ&ゴー」型の金融政策に求められるという。バースキー&キリアンはさらに一歩踏み込んで次のようにも主張している。アメリカをはじめとした世界各国の金融緩和が原因で一般物価のみならず原油をはじめとしたコモディティの価格も高騰することになったのだ、と。つまりは、原油価格の高騰をはじめとしたサプライショックは(スタグフレーションを引き起こした原因ではなく)政策の失敗(行き過ぎた金融緩和)に付随して生じた現象に過ぎないというのだ。

我々二人はつい最近の論文(Blinder and Rudd 2008)で1970年代のスタグフレーションの原因を巡る「通説」(「サプライショック説」)――原油価格や食料価格の急騰(それに加えて、1970年代初頭における賃金・価格統制の撤廃)こそがこの時期における高インフレと高失業を引き起こした主たる原因だとする説――の妥当性の検証を試みている。サプライショック説がはじめて唱えられたのは30年以上も前のことになるが、この間に蓄積された新たなデータや新たな理論、新たな計量経済学上の証拠に照らし合わせてみてわかったことは、「通説」の妥当性は揺るがないということである。詳しくは論文をご覧いただきたいが、(1970年代のスタグフレーションの原因を巡る)「修正主義的な」解釈についても批判的な検証を加えている。


最近になってオイルショックの影響が弱まってきているのはなぜ?

ここで我々は大きな謎に直面することになる。「通説」の妥当性は揺るがず、それゆえ1970年代から1980年代初頭にかけてマクロ経済のパフォーマンスが惨憺たる結果に終わった主たる原因はサプライショックにあるということを踏まえると、つい最近の原油価格の高騰も同じくマクロ経済に対して大きな(負の)影響を及ぼしてもおかしくはなさそうなのにどうしてそうなってはいないのだろうか? 1980年代初頭以降もオイルショック(原油価格の高騰ないしは急落)は度々発生しているが、多くの論者によって裏付けられているように――例えば、フッカー(Hooker 1996, 2002)やブランシャール&ガリ(Blanchard and Gali 2007)、ノードハウス(Nordhaus 2007)を参照されたい――、かつてに比べるとオイルショックがマクロ経済に及ぼす効果は小さくなっているようだ。オイルショックがコアCPIに及ぼす影響は時代が下るにつれて急速に弱まってきており、生産や雇用はオイルショックからほとんど何の影響も受けないようになってきているのだ。

どうしてだろうか? その理由の一つは明らかである。1973年~74年のいわゆる第一次オイルショック(「OPEC I」)と1979年~80年のいわゆる第二次オイルショック(「OPEC II」)の後にエネルギーの消費を節約する動きが広がり、そのおかげもあってアメリカをはじめとする先進国では1973年当時と比べるとかなりの程度省エネ化が進むことになった。アメリカのケースで言うと、GDPあたりのエネルギー消費量(BTU単位で測った年間のエネルギー消費量をその年の実質GDPで除したもの)は劇的なペースで減少しており、1973年当時と比べるとほぼ半減するまでになっている。GDPあたりのエネルギー消費量が半減したことでオイルショックがマクロ経済――価格(原油以外の財・サービスの価格)および数量(生産や雇用)――に及ぼす影響も同じく半減することになったと思われる。

しかしながら、フッカーによると(Hooker 2002)、オイルショックがその他の財・サービスの価格(例えばコアCPI)に及ぼす影響は時とともにほぼ無視できるところまで小さくなっており、上で触れたばかりの省エネ化という要因によってはそのうちの半分しか説明できないということだ。さらには、我々の論文では産業連関表に依拠した上でエネルギー集約度に応じて消費財を分類し、オイルショック後にそれぞれの分類に含まれる消費財の価格がどのような反応を見せたかを検証しているが、2002年~2007年の期間に関しては両者の間には正の相関は見出せなかった(訳注;エネルギー集約度の高い消費財ほど原油価格の高騰後に価格の上昇幅が大きいといった関係は見出せなかったということ)。どうやら省エネ化以外の別の要因にも目を向ける必要があるようである。

ノードハウスはつい最近の論文(Nordhaus 2007)でそのような要因の候補を3つ挙げている。まず一つ目の候補は、つい最近の原油価格の高騰はその上昇ペースが比較的穏やかであり、それゆえその効果が薄められることになったというものである。確かに2002年~2008年の期間全体の累計で考えた場合にはこの間におけるオイルショックの規模はかなり大きなものだと言えるわけだが、年率ベースでみると原油価格の上昇ペースは「OPEC I」や「OPEC II」の際と比べるとずっと穏やかなのである。2002年~2008年における原油価格の上昇幅を年率ベースで測るとGDP比でおよそ0.7%という結果になるが(ただしノードハウスの試算では2006年第2四半期までしか対象に含まれていない点に注意願いたい)、「OPEC I」や「OPEC II」の際における原油価格の上昇幅を年率ベースで測るとGDP比でおよそ2%に及んでいるのである。原油価格の上昇ペースが穏やかであればそれだけその影響も弱まることになるだろう。

二つ目の候補は特に重要である。ノードハウスはFedがどのようなルールに従って政策金利を決定しているか(いわゆる「テイラー・ルール」)を推計しており、1980年以前のFedはヘッドラインCPI(食料やエネルギーの価格を含んだ消費者物価指数)に重きを置いて金融政策を運営していたが、1980年以降になるとコアCPIに重きを置く方向に姿勢が変わっていることを見出している。バーナンキその他(Bernanke et al. 1997)によると、かつてのオイルショック時に生産が落ち込んだ理由の多くはFedがインフレを抑えるために金融引き締めに動いたためだとされているが、そのような見方が正しいと仮定するとつい最近の原油価格の高騰がどうしてそれほど大きな生産の落ち込みを伴わなかったのかについてもそれなりに納得がいくことになる。というのは、先程も触れたようにオイルショックがコアCPIに及ぼす影響は時代が下るにつれて弱まってきている(原油価格が高騰してもコアCPIはほとんど上昇しなくなっている)わけだが、その事実とFedがコアCPIに重きを置くようになったことを考え合わせるとオイルショックの発生に伴って金融政策が変更される(原油価格の高騰に伴って金融政策が引き締められる)可能性は小さくなっている(訳注;あるいは原油価格の高騰に伴って金融政策が引き締められる場合でもその程度は穏やか)と予想されるからである。

ノードハウスが挙げている三つ目の候補は1970年代に比べて実質賃金の伸縮性が高まっている可能性である(訳注:このパラグラフではノードハウスの主張がかなり圧縮されたかたちで要約されており、そのまま訳したのでは内容がわかりづらいだろうと判断してNordhaus(2007)に照らし合わせて訳者の側で若干修正を加えている)。そうなっている(つい最近になって実質賃金の伸縮性が高まってきている)理由は原油価格の高騰はあくまで一時的なものだとの見方が世間一般に広がったことにあると思われるが、その結果として原油価格が高騰しても労働者は名目賃金の上昇を求める代わりに実質賃金の下落を受け入れるようになり、新古典派的なメカニズム(相対価格の変化に促された生産要素間の代替)(訳注;財・サービスを生産するにあたって相対的に高価になった生産要素(エネルギー)の代わりに相対的に安価になった生産要素(労働)の投入を増やすということ)の働く余地が広がることになった可能性があるのだ。また、原油価格の高騰はあくまで一時的なものだとの見方が広がったことで消費者も原油の高騰による実質所得の低下はあくまで一時的なものだと見なすようになり、その結果として原油価格の高騰が実質所得の低下を通じて総需要を冷え込ませるケインジアン的なメカニズムの効果がかつてに比べると和らぐことになった可能性もある。このような一連の変化はオイルショックが雇用や生産に及ぼす影響を弱める方向に作用することだろう。

ブランシャール&ガリもつい最近の論文(Blanchard and Gali 2007)で実質賃金の伸縮性が高まっている可能性に言及しているが、それに加えて1970年代以降に中央銀行の「インフレ・ファイター」としての信頼性が高まってきていることもオイルショックが最近になってかつてほど大きな影響を持たなくなってきている理由なのではないかとの仮説も提示している。中央銀行の「インフレ・ファイター」としての信頼性が高まれば原油価格が高騰してもインフレ予想はそれほど大きくは影響されない可能性があるが(ブランシャール&ガリはそのような証拠を見出している)、原油価格の高騰にもかかわらずインフレ予想が安定しているようであればコアCPIや生産に生じる影響はそれだけ小さくなると考えられるのだ(欄外訳注1)。ただし、彼ら自身も述べていることだが、今のところはこの見解にあまり重きを置き過ぎないように慎重を期しておくのが賢明な態度だと言えるだろう(自分たちのモデルは荒削りな面を多分に持っていると述べられている)。

キリアンはつい最近の論文(Kilian 2007)で実証的な裏付けのある2つの興味深い要因について言及している。いずれも国際貿易と深い関わりがあるものだ。まず一つ目の要因は1973年以降にアメリカ国内の自動車産業で構造転換が進んだことである――おそらくはかつての2度にわたるオイルショック(「OPEC I」と「OPEC II」)がそのきっかけとなっていると思われる――。かつてはアメリカ国内では小型で燃費の良い車はほとんど製造されておらず海外からの輸入に頼るしかなかったが、現在ではアメリカの消費者の前には小型で燃費の良い国産車が豊富に取り揃えられるようになっている。アメリカ国内でも小型で燃費の良い車が大量に製造されるようになったために、原油価格が高騰しても国産車の販売はかつてほど落ち込むことはなくなったのである(ここのところSUV車が流行の兆しを見せている。SUV車の流行はこれまでの小型化・低燃費化に向けた流れに逆行するものだと言えるわけだが、アメリカ国内のみならず世界各国の自動車産業は原油価格の高騰を受けてその代償を支払わされる格好となっている)。また、1970年代に比べると自動車産業がアメリカ経済全体に占めるシェアもずっと小さくなっており、このこともオイルショックが最近になってかつてほど大きな影響を持たなくなってきている理由の一つとなっている。

キリアンが指摘している二つの目の要因は原油価格の高騰をもたらしているそもそもの原因に関わるものである。2002年~2008年において原油価格が高騰した理由は(1970年代のように)世界的に原油の供給が減少したためでも原油市場に特有なショックが発生したためでもなく、世界経済の堅調な成長に支えられて原油に対する需要が増加したためであるようだ。原油価格の高騰はその原因の如何を問わずアメリカのような原油輸入国にとっては「オイルショック」を意味することに変わりはないが、世界経済が堅調な成長を続けているおかげで輸出も増えることになり、その結果として「オイルショック」に伴う負の影響(「オイルショック」に伴う生産の落ち込み)も和らげられる格好となったのである。


結論

まとめることにしよう。「最近になってオイルショックの影響が弱まってきているのはなぜか?」という疑問に答えるために長々と探りを入れてきたわけだが、その苦労も無駄ではなかったようである。無駄ではなかったどころか、我々の手元にあるリストにはその答えとなり得る候補が数多く列挙されている。そのうちのどれか一つが群を抜いているわけではなく、いずれの候補も多かれ少なかれ妥当性を備えているように思われる。この判断が正しいとすると、スタグフレーションの原因を巡る「サプライショック説」は今日でも依然としてその妥当性を失ってはいないということになるだろう。とは言え、それはあくまでも定性的な意味であって定量的にはかつてほど重要ではなくなっている(訳注;原油価格の高騰によってコアCPIが上昇したり生産(や雇用)が落ち込む可能性はあるが、その影響の量的な大きさは限られているということ)。よほどの不運(訳注;歴史上稀に見るほど過酷なサプライショック)や政策上の不手際に見舞われない限りは、(食料やエネルギーの価格の高騰をはじめとした)サプライショックに襲われたとしても1970年代や1980年代初頭のように過酷な痛みに苦しめられる必然性は最早ないのだ。


<参考文献>

●Barsky, Robert B., and Lutz Kilian. 2002. “Do we really know that oil caused the Great Stagflation? A monetary alternative”, In NBER Macroeconomics Annual 2001, eds. Ben S. Bernanke and Kenneth Rogoff, 137-183.
●Bernanke, Ben S., Mark Gertler, and Mark Watson. 1997. “Systematic monetary policy and the effects of oil price shocks”, Brookings Papers on Economic Activity 1: 91-142.
●Blanchard, Olivier J., and Jordi Gali. 2007. “The macroeconomic effects of oil shocks: Why are the 2000s so different from the 1970s?”, NBER Working Paper no. 13368, September.
●Blinder, Alan S., and Jeremy B. Rudd. 2008. “The supply-shock explanation of the Great Stagflation revisited”, NBER Working Paper no. 14563, December.
●Cecchetti, Stephen G., Peter Hooper, Bruce C. Kasman, Kermit L. Schoenholtz, and Mark W. Watson. 2007. “Understanding the evolving inflation process(pdf)”, US Monetary Policy Forum working paper, July.
●DeLong, J. Bradford. 1997. “America’s peacetime inflation: The 1970s(pdf)”, In Reducing inflation: Motivation and strategy, eds. Christina D. Romer and David H. Romer, 247-280. Chicago: University of Chicago Press.
●Hooker, Mark A. 1996. “What happened to the oil price-macroeconomy relationship?”, Journal of Monetary Economics 38 (October): 195-213.
●Hooker, Mark A. 2002. “Are oil shocks inflationary? Asymmetric and nonlinear specifications versus changes in regime”, Journal of Money, Credit, and Banking 34 (May): 540-561.
●Kilian, Lutz. 2007. “The economic effects of energy price shocks(pdf)”, University of Michigan, October. Mimeo.
●Nordhaus, William D. 2007. “Who’s afraid of a big bad oil shock?”, Brookings Papers on Economic Activity 2: 219-240.


<欄外訳注>

(欄外訳注1) 例えば、中央銀行が2%(コアCPIの上昇率が2%)のインフレ目標を掲げており、中央銀行はその目標を達成するためにどんなことでもするに違いないと多くの人々から信じられている場合、原油価格の高騰に突然襲われたとしても予想インフレ率は2%付近で安定したままである可能性が高い。その一方で、中央銀行がインフレ目標をどれだけ達成する気があるのか疑われている場合には原油価格の高騰に応じて予想インフレ率も高まる可能性がある。予想インフレ率が高まると将来的に実質賃金が目減りすることを防ぐために労働者の間から名目賃金の引き上げを求める声が高まり、その結果としてコアCPIで測ったインフレ率も上昇する恐れがある。仮にコアCPIで測ったインフレ率が目標である2%を上回った場合は中央銀行はインフレ目標を達成するために金融引き締めに動かざるを得ず、そのため景気が低迷して生産や雇用が落ち込むという結果が待っている。つまりは、中央銀行がインフレ目標をどれだけ達成する気があるのか疑われている場合には原油価格の高騰に応じて(予想インフレ率が高ることで)コアCPIに上昇圧力がかかり、その上昇圧力を抑え込むために金融引き締めが実施されて生産の落ち込みがもたらされることになる一方で、中央銀行はインフレ目標を達成するためであれば何でもするに違いないと高く信頼されている場合は原油価格が高騰しても(予想インフレ率が安定したままであるために)コアCPIはそれほど影響を受けず、それゆえ金融引き締めに乗り出す必要もない(=生産が落ち込むこともない)ということになる。この話題については例えば以下も参照のこと。 ●Ben S. Bernanke, “The Benefits of Price Stability”(February 24, 2006)/●Olivier Blanchard and Marianna Riggi, “The oil price and the macroeconomy: What’s going on?”(VOX, December 7, 2009